転職したいけどブラック企業はヤダ
やばい会社を見分ける方法はないの
こんな悩みを解決します。
せっかく長時間労働を強制する会社を辞めて転職したのに、パワハラが横行するブラック企業だったー。
こんな事態は絶対に避けたいですよね。
この記事では転職活動でやばい会社を見分ける方法を解説します。
僕自身、朝７時に家を出て帰宅は深夜というブラック労働を強いる銀行から報道機関に転職した経験があります。
約20年勤めた報道機関では主に経済担当として何百社と数えきれないほど取材を重ね、社員が生き生きとしていて元気な会社、表情が暗く、いまにも沈んでいきそうな会社などさまざまな組織を見てきました。
こうした経験などからブラック企業の特徴をまとめ、紹介していきます。データや社員の様子などを冷静に見つめれば、危ない会社の見分けはつきます。
やばい会社を見極めて、家族と触れ合いながら笑って過ごせる人間らしい生活に進みましょう
ブラック企業とは異常な働かせ方をする会社
ブラック企業について厚生労働省が定める正式な定義はありません。しかし、一般的な特徴としては以下のものが挙げられます。
ブラック企業の特徴
- 極端な長時間労働
- サービス残業が横行
- 休日が少ない
- 有給休暇を取れない
- 最低賃金より給与が低い
- 過重なノルマ
- パワハラが日常的
- 労働者を過度に差別
以上のように、ブラック企業とは働く人を人とも思わない、人権を無視した働かせ方をする組織のことを指します。
従業員の善意、誠意をいいことに搾取する許されないものです。このような場合、従業員個人が会社に改善を求めたとしても、実際に改善するのは至難の業。労働組合や行政の窓口に相談するのが現実的でしょう。
相談窓口は厚生労働省の関連サイト「確かめよう労働条件」で以下の相談先が紹介されています。
労働条件について、平日夜間、土日・祝日に無料で電話相談
労働基準法などの違反が疑われる事業場に関する情報受付窓口
各都道府県にある労働条件に関する相談窓口
ブラック企業のようなやばい会社に就職して疲弊するのを避けるには、そもそも入らないのが一番の解決策です。以下でその方法を解説していきます。
ブラック企業 求人での見分け方９つ
求人企業を調べている段階でやばい会社を見分ける方法には以下の９つが考えられます。
- 離職率や勤続年数を確認
- 求人を出している頻度
- 平均年齢の高さ
- 下請け作業がメイン
- 副業が禁止されている
- 求人の記載に具体性がない
- 休日が少ない
- 裁量労働制やみなし残業制
- 給与が高すぎる
ひとつずつ解説します。
離職率や平均勤続年数を確認する
離職率や平均勤続年数はもっとも注意が必要な項目です。
その会社の居心地が良かったり、仕事にやりがいを感じたりしている人ばかりなら、定年退職まで辞めずに働く人が多くなりますよね。
従業員がすぐ辞めるには、それだけの理由があるものです。
チェックする方法のひとつは、東洋経済新報社が毎年発行する「就職四季報」をチェックすること。そこには「３年後離職率」という企業が出したがらない情報が載っています。
厚生労働省「新規学卒者の離職状況」によると、平成30年3月卒の大学生が3年目までに会社を辞めた割合は31.2％でした。絶対にブラック企業を避けたいなら、３年後離職率が30％を大きく上回る会社や業界は避けるのが無難です。
また、令和３年賃金構造基本統計調査によると、従業員の平均勤続年数は12.3年でした。希望する企業の平均勤続年数が12年を大きく下回っていないかチェックしましょう。
就職四季報にはこのほか、平均年収や残業状況、有給休暇の取得状況など、これからその会社に入りたいと考える人にとって必須の情報が収められています。転職で失敗しないためのぜひ手元に置いておきたいですね。
求人を出している頻度が高い
転職サイトを見ていつも求人が出ている企業も注意したいところです。
人の動きがある春、あるいは秋に求人が多いのは通常ですが、年中募集している企業は慢性的な人手不足である可能性が高いですよね。
すすむ3カ月を超えて同じ求人が出ている企業は要注意です
中には新規事業や事業エリア拡大など前向きな理由でイレギュラーな時期に人材を求める企業もあります。離職率や平均勤続年数など他の指標とも照らし合わせてしっかり見極めて応募しましょう。
本格的に転職活動に入るのが先だとしても、早くから転職サイトの情報をチェックしておくことが、良い求人を見分けるポイントになります。
従業員の平均年齢が高い
従業員の年齢構成がいびつなケースもやばい会社である可能性は高いです。転職市場はどうしても若い世代の方が受け入れられやすいもの。
意欲があり、元気な若手がつぎつぎ退職していく一方、住宅ローンや教育費、親の介護など生活費が多くかかる上に転職先も少ない中高年層が多く残る……。
このような状況にある会社の業績や活気が上がることは考えられません。
そのような職場に新しく入った社員がどのように扱われるでしょう。
辞めないように大切に扱われるか、こき使われるか、その会社によって異なるでしょうが、リスクは小さくないですよね。
すすむ仕事の割り振りがおかしくなる可能性もあります
令和３年賃金構造基本統計調査によると、従業員の平均年齢は43.4歳。業種によって平均年齢は差がありますが、ひとつの基準にしていきましょう。
平均年齢が 低い 業種トップ３
- 情報通信業 40.3歳
- 生活関連サービス業・娯楽業 41.4歳
- 宿泊業・飲食サービス業 42.5歳
平均年齢が 高い 業種トップ３
- 鉱業，採石業，砂利採取業 48.3歳
- 運輸業・郵便業 46.9歳
- サービス業（他に分類されないもの） 45.1歳
下請け作業をメインにしている
親会社や大手企業からの下請け作業に依存している会社は、ブラック企業化する可能性が高くなります。
大手企業から仕事をもらうのは決して悪いことではありませんが、１社に依存していると打ち切られたときの打撃が大きくなります。
このため、多少無理な価格や納期でも仕事を受けるようになってしまうです。
すすむそのしわ寄せは従業員に回ってきます
取引を依存しているということは、経営者が新しい取引先の開拓や新規事業への取り組みを怠っているからです。将来性も疑問符がつきますよね。
景気が悪化したときや、発注元に不祥事が生じた場合などにそなえてリスクを分散する施策をとっているか。経営者の手腕が問われます。
副業が禁止されている
公務員を除き、労働者が本業以外の収入を得ることを禁止する法律はありません。
ただ、就業規則は会社が独自に決めるルールであり、副業が禁止されていれば従わざるをえませんよね。
会社が副業を禁止するのはなぜでしょうか。
厚生労働省の「副業・兼業の促進に関するガイドライン」には、副業を禁止・制限できる場合の裁判例として、以下の例が挙げられています。
会社が労働者の副業を禁止・制限できるとされるケース
労務提供上の支障がある場合
業務上の秘密が漏洩する場合
競業により自社の利益が害される場合
自社の名誉や信用を損なう行為や信頼関係を破壊する行為がある場合
副業・兼業の促進に関するガイドライン
たとえば、深夜のアルバイトなで心身を酷使して本業に支障がでたり、ライバル企業で働いたり、違法性がある仕事で会社の信頼を失わせかねない仕事をしたりすることは、禁じることができるのです。
逆にいえば、以上の理由が見当たらないのに副業を禁じている会社はやばい会社かもしれません。
残業が多すぎて副業などやらせられないとか、社員を徹底的に管理したいとか、余計な収入を得てすぐに辞められると困るとか。
副業が可能かどうか求人情報に明記されていなければ、転職エージェントや会社側に問い合わせるべきです。
求人情報の記載に具体性がない
温かいチームメンバーが待っています
やりがいにあふれる仕事です
アットホームな会社です
求人情報にこのような抽象的な言葉が並んでいたら注意しましょう。
仮に本当だとしても、こうした主観的なアピール材料が打ち出されている会社の成長性は不透明。売り上げや利益の推移だけでなく、平均残業時間、有給休暇の取得率、離職率の低さなど、具体的なデータに基づく情報をＰＲしてほしいものです。
休日が少ない
年間休日数はしっかり確認してください。
2022年の場合、土日の日数は105日、これに土日以外の祝日と振替休日を合わせると120日は休日が確保されていないと厳しいですよね。
ただ、これに加えてお盆とお正月に休みがほしいところです。3〜５日間それぞれ休むとすると、120日は当然超えなければならないラインになります。
年間休日が105日以下であれば今の時代ブラック企業そのものかもしれません。
土日祝日と年末年始、お盆もしっかり休める目安として、年間休日数125日は意識したいところです。
厚生労働省の就労条件総合調査によると、令和２年１年間の年間休日総数は 1企業平均 110.5 日にとどまっています。
最も割合が高いのが32.2％の100～109日。日本は休日が少ない企業が多いのが現状です。
裁量労働制やみなし残業制をとっている
裁量労働制やみなし残業制にも注意したいところです。
言葉だけをみれば、「自分の裁量で働けそう」とか「残業したとみなしてくれるのか」と労働者にとって良いことかのように見えますが、そう単純ではありません。
裁量労働制は、実際に働いた労働時間ではなく、決められた時間分を働いたことにする制度です。契約で７時間労働と決めた場合、それより長くても短くても７時間働いたとみなして給与が計算される仕組みになります。
すすむ研究開発や新聞・出版、弁護士や公認会計士など19の職種で認められています
みなし残業は、決められた時間分の残業代が給料と合わせて支払われる制度。残業があって当たりまえという仕事に採用されるものだと言えます。
効率的に仕事をこなすと決まった金額が得られる仕組みのため、労働者にメリットがあることもありますが、経営者によっては「定額働かせ放題制」とはき違える人がいてもおかしくありません。
逆に過酷な長時間労働が基本であると予測した方がいいケースもあることには注意が必要です。まじめで仕事が早い社員にどんどん仕事が割り振られる可能性もあります。
給与が高すぎる
給与が相場やイメージより大きく高い企業にも注意してください。
給与が本当に高い場合、金額に見合った働き方を求めてくる可能性もあります。収入は高いけど、残業は当たりまえ、休日出勤は普通に要請、副業をするヒマもないということになったらどうでしょう。
時間のゆとりをもとめて高収入の企業に移ろうと思ったのに、高い報酬の見返りにたくさん働かされるなんてことにもなりかねません。
示されている給与に残業代が含まれるケースや、業績に応じた給与も含まれているケースもあります。長時間の残業をこなしたのに予想した給与に届かない。がんばったけどノルマにとどかず思っていた給与より低い。このようなことになって落胆することもあり得ます。
ブラック企業 面接での見分け方４つ
求人の段階でブラック企業とは気が付かなくても、面接を受けているときにそのおかしさに気が付くこともあります。ポイントは以下の４つです。
- 面接官が高圧的
- 精神論に依存している
- 質問に明確に答えない
- 内定がすぐに出る
ひとつずつ解説します。
面接官が高圧的
面接を受けていてすぐに気が付くこと。それは面接官の態度です。
入社したいと考え、面接を受けにきてくれた相手に対して、面接官が高圧的だったり、そこまでいかなくでも見下すような態度をとっていたら、辞退を検討する大きな材料になります。
なぜなら、面接官はこれから入社したいと考える人にとっていわば会社を代表する立場。そんな重要なポジションに横柄あるいは高圧的な態度を取る人物を配置している会社、そして経営者の見識が疑われるからです。
経験が浅い人間を軽く見るような会社全体の雰囲気が透けて見えませんか。そのような会社からは距離を置くことをおすすめします。
精神論に依存している
精神論に頼る会社はやばい会社の可能性があります。面接で次の言葉が頻繁に出てくるようなら、注意してください。
やばい会社がよく使う言葉
- 熱意を見せてください
- すべてを出し切る
- やりがいがある
- 根性で乗り切る
- 気合いを入れて
- やる気が大切
- やればできる
- チーム一丸
- 社会のため
これらの言葉を使うことがすべていけないということではありません。
でも、幹部がこのような言葉ばかり並べる会社で問題が起こった場合、具体的な解決策も示さずに精神論に頼り、従業員を疲弊させる可能性が高いです。
質問に明確に答えない
面接であなたが投げかけた質問に対して会社側が明確な答えを避け続ける場合、疑いの目を見た方がよさそうです。
これからその会社で働く人にとって、勤務時間や休日数といった待遇面、あるいは売り上げアップに向けた成長戦略などについてはとても気になる点ですよね。
なのに知りたい情報にあいまいにしか答えてくれないと、不都合な情報を隠しているのかと思いたくなります。
休日数について尋ねているのに「部署による」「時期による」とか。確かにそれもあるのでしょうが、具体性がないと不安になるばかりです。
すすむ実際は希望通りに休ませてもらえない可能性もあります
なお、面接では休日や残業に対する質問を避ける方が良いとの意見もあります。会社側としては、待遇ばかり気にする人より仕事そのものに意欲を示す人を採用したいと考える傾向があるからです。
ただ、生活をしていく上で待遇面の確認は不可欠。このため、休日や残業などについて聞くのは最後の質問までとっておいたり、「家庭の都合で確認のため聞いておきたい」との前置きをするなどして、角が立たない聞き方をするのが無難でしょう。
内定をすぐに出す
「え、もう内定もらえるの」。転職先を探している人にとってはうれしい誤算ですが、１回だけまたは短時間の面接で通過してしまうのもまた不安になる要素です。
大手転職エージェントの「doda（デューダ）」の調査では、面接の平均回数は2.2回。回数別では2回が67%と最も多く、3回が25%、1回が6%と続きました。参考サイト「doda・面接は平均何回？」
すすむ人間性や適性をしっかり確認するために複数の面接は欠かせないですよね
面接が１回だったり短時間だったりすると、「だれでもいいの？」と勘ぐりたくなります。離職率が高く、人不足をとにかく解消したいブラック企業である可能性があります。
ブラック企業 内定後の見分け方３つ
次に内定をもらった後、やばい会社かどうかを見分ける３つのポイントを紹介します。
- すぐに承諾を求めてくる
- 契約書にあるべき記載がない
- 入社の前倒しを求めてくる
ひとつずつみていきます。
すぐに承諾を求めてくる
離職率が高い会社は人手不足に悩んでいます。人手不足で苦労しているとき、入社してくれそうな人材はとにかく早く確保したいものです。
でも離職率が高いということはブラック企業である可能性が極めて高い。
そう考えると、内定後に入社の承諾をせかされても、その企業がやばい会社でないかしっかり確認したいところです。
内定後に入社を最終判断する時間を与えてくれなかったり、内定辞退は許されないという圧力をかけてきたりする場合は、やばい会社である可能性を疑いましょう。
契約書の記載が不透明
内定を得てから入社するまでの間に、雇用契約書はしっかり確認したいところです。
たとえば就業時間の項目に「10時間拘束」となっていた場合、すぐにその意味を確認しましょう。
労働基準法32条2項では
使用者は、一週間の各日については、労働者に、休憩時間を除き一日について八時間を超えて、労働させてはならない
と明記されています。
さらに32条では、
使用者は、労働者に、休憩時間を除き一週間について四十時間を超えて、労働させては ならない
ともされているのです。
１日８時間を超えて労働させることができるのは、以下の場合としっかり決まりがあります。
- 会社側が労働組合など労働者側と書面による協定を結び、
- そのことを行政官庁に届け出た場合
いちばん大切な就業時間いついて尋ねたとき、「残業を前提にしている」などあいまいな答えしか返ってこないことがあれば、かなりの確率でやばい会社の可能性があります。
ほかにも、休日数や労働契約の期間、働く場所が本社なのか出先なのか、転勤の有無や頻度など、生活に関わる内容に面接までの説明と相違ないか、しっかり点検しましょう。
入社の前倒しを求めてくる
春に入社するはずだったのに、３カ月入社の前倒しを求められた。このようなことは人手不足にある会社ではよくあることです。
すすむなぜなら退職者が相次いでいるからです
退職者が一定数いるから中途採用者を探しているともいえますが、それにしても、内定を出している人に対して入社前倒しを求めてくるとなると、やめる人が多すぎて現場が困っている証拠でしょう。
しつこく前倒し入社を要請してくるとしたらやばい会社の可能性が高まります。働く人の事情を後回しにするブラック企業にありがちな行動だからです。
入社の前倒しを打診された場合、その理由や入社後の待遇についてあらためて納得いくまで確認することをおすすめします。
ブラック企業が多い業界３つ
売り上げが下落傾向にある業界では、労働者に無理な営業やノルマを課しがちになります。利益が低迷してくると、人件費を切り詰めようと人を減らしたり、給与をカットしたりします。業界全体が人手不足だと長時間労働を迫られます。
そのような業界の特徴をまとめました。
- 個人が相手の業界
- 利益率が低い業界
- 成長性を欠く業界
ひとつずつ見ていきます。
個人が商売相手の業界
個人を相手にビジネスをする業界はブラック企業化しやすいといえます。
ビジネスは相手の都合に合わせることが多いですが、人それぞれ休みや行動時間が異なりますし、好みも千差万別です。
このため、個人向けのビジネスは休日出勤や残業が多く、クレームもさまざまな内容に対応しなければなりません。
小売りや飲食、介護、不動産、教育などが該当します。
すすむ「お客様は神様です」という言葉がよく知られるように、お客に合わせたビジネスをしていると疲弊することも多いですよね
自分の時間を取りにくかったり、生活が不規則になったり、ストレスを抱えたりすることが多い業界だといえます。
利益率が低い業界
利益率が低い業界もブラック企業になりやすい傾向があります。利益率が低いので目標とする利益をかせぐためには長時間働く必要があるからです。
一般的に利益率が低い業種は、小売りや卸売り、飲食などが挙げられます。
すすむつまり薄利多売で成り立っているビジネスです
少しずつ大量の顧客に売る必要があるので自ずと労働は長時間化します。しかも、国内外の景気動向や社会情勢の影響を直撃することが多い不安定な業界です。
成長性が乏しい業界
成長性が乏しい業界もやばい企業に陥っている可能性が高くなります。
かつて栄えても時代の流れに合わなくなって成長性が落ちるのはよくあること。過去の成功例に固執してブラック化している恐れがあります。
たとえばアパレル業界は、ユニクロやGUなど、流行を取り入れながら低価格で衣料品を提供するファストファッションに押されて衰退しました。
すすむオンワードホールディングスやワールドといった名門企業もリストラを余儀なくされています
小売業界はネットスーパーがさらに浸透することでますますブラック化する可能性があり、テレビや新聞など既存メディアもネットに押されてリストラの波が強まりそうです。
ブラック企業への転職を避ける方法
社員を大切にしないブラック企業を見分けるポイントを踏まえつつ、こうしたやばい会社への就職を避ける方法を見ていきます。
- 同業他社とじっくり比較
- 時間に余裕を持った転職活動
- 転職エージェントをフル活用
以下で解説します。
同業他社とじっくり比較する
採用試験を受ける会社を一つに絞るデメリットを意識してください。なぜなら他社と比較できなくなるからです。
人手不足がスタンダードになっている時代。お客と同じように従業員を大切にしてくれる会社かどうかを見極めるには、同業者とじっくり比較する必要があります。
離職率や残業時間、休日数など、複数の企業と比較することで、安心かつ納得して面接にのぞむことができます。
結果として、相手に熱意が伝わり、合格の可能性も高まるでしょう。
時間に余裕をもって転職活動をする
転職活動を行う際、よほどの理由がない限り、焦りは禁物です。
時間に追われて転職先決めた結果、リサーチや確認が不足してやばい会社に入ってしまっては取り返しがつきません。
すすむ転職活動を行う際は、生活費や時間に余裕を持った状態でのぞむことがおすすめです
これまで働いてきた会社の仕事をしながら転職活動を行うことで、今の会社の良さにあらためて気が付くこともあります。かえって意欲をもって働けるきっかけにもなるかもしれませんよ。
勢いだけで会社を辞めてから転職活動を行うのは可能な限りさけた方が無難です。
とはいえ、いまの会社の仕事が忙しくて転職活動もままならないと思うこともあるでしょう。そのような場合は専門のアドバイザーに相談しながら効率的に転職先を探せる転職エージェントの活用がおすすめです。
次の項目で解説します。
転職エージェントを活用する
ブラック企業への転職を避けるため、転職エージェントを活用するのが効率的です。
転職エージェントには、業界に精通したアドバイザーが在籍しています。いくつもの企業の内情を知っているため、やばい会社の見分け方も熟知しているです。
定期的に職場を訪問して僕たちが知り得ない職場の雰囲気をつかんでいることもありますので確認してみることもできます。
ただ、注意しなければいけないのは、転職エージェントは無料で利用できるということ。収入は就職が決まったときに求人企業から転職エージェントに支払われる仕組です。つまり、手っ取り早く報酬を得るため、やばい企業への就職をすすめる業者も存在することを意味します。
このような地雷を踏まないようにするには、収益が安定しておりかつカウンセリングやアフターフォローがしっかりしている大手の転職エージェントを活用することです。
そして転職エージェントは情報の幅を広げるためにも複数登録しておくのがベスト。
業界最大手のリクルートエージェントや、転職サイトとエージェントの両方の機能があるdoda（デューダ）
、40代のハイクラスに特化したJACリクルートメントは、広くおすすめされているエージェントなので安心して利用できますよ。
＼ 業界最多の求人企業から選べる ／
＼ 転職サイトと転職エージェント両方の機能 ／
やばい会社を見極めてホワイト企業に転職しよう
最後に、ブラック企業とは反対のホワイト企業の特徴に触れておきます。
ホワイト企業の特徴は
- 残業は１日平均１時間程度
- 残業代は必ず支給される
- 3年後離職率が２割以下
- 有給取得率が９割超
- 年間休日125日以上
- 育児支援が充実
- ノルマがない
以上のようなものが挙げられます。
せっかく転職して家族とたっぷり過ごせたり、自分だけのゆとりの時間を確保したりすることを夢見ていたのに、入ってみたらブラック企業だった……。
このような最悪の状態には絶対になりたくないですよね。本記事で挙げたポイントを参考にして、納得のいく転職活動を行ってください。